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世界中で新型コロナウイルスの感染が止まらず、日本は「緊急事態宣言」などの“対応”で耐え忍んでいるが、世界から認められる功績を学術界で残している日本の賢人たちも、さまざまな目線から未来に希望を見出そうとしている。
京都大学iPS細胞研究所所長の山中伸弥教授は、自身を「感染症の専門家ではない」としながらも強い危機感から世界の最新情報を日々発信、現状をマラソンと重ね合わせこう指摘する。
「新型コロナウイルスとの闘いは長いマラソンです。都市部で市中感染が広がり、しばらくは全力疾走に近い努力が必要です」（HP『山中伸弥による新型コロナウイルス情報発信』）
さらに山中氏は、日本がパンデミック終息を迎えるには3つのケースしかないと強調する。
「一つは季節性インフルエンザのように気温などの理由でコロナウイルスが勢いをなくすこと。だが気温にかかわらず世界中でまん延していることからすれば、そうでない可能性は高い。そうなると後は二つ。
ほとんどの人が感染して集団免疫という状態になるか、ワクチンや治療薬ができることだ。ワクチンや治療薬は1年ではできないのではないか。最低1年は覚悟しないといけない。ダッシュと思って全力疾走すると、まだ（ウイルスが社会に）残っているのに力尽きることになってしまう」（4月15日付京都新聞）
一方、ノーベル医学・生理学賞受賞者の本庶佑・京都大学特別教授は、新型コロナウイルスとの戦いを「眼に見えない忍者との戦い」と例え、4月6日に自身のホームページで、これ以上の感染を広げないために「PCR検査数を毎日1万人以上に急速に増やす」「1か月の完全外出自粛で満員電車での通勤をやめる」「外国で有効性が示されている治療法を実地導入する」の3点を提言した。
経済への影響を最小にするためには厳しい規制で早期終息が最良と主張する本庶氏は、パンデミック終息後について、「大流行が起こったからといって人の動きを永遠に止めることはできない。グローバル化の流れが逆流するとはみていない」と語る。
「中国の動向が大きい。中国発の病気だが、一番早く経済復興にたどりつくに違いない。中国の力がさらに強くなるのか、逆に世界中から冷たくあしらわれるのか。予想できないが、中国の立ち位置、各国の中国を見る目が影響を受けるだろうし、国際秩序が変わる可能性はある」（4月10日付日本経済新聞）
※週刊ポスト2020年5月1日号